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今日の慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）を有した患者へのかかわりは，安静や運動制限ではなく，むしろ多職種による連携を基盤とした運動療法や生活指導が腎機能改善やQOL向上に有効であるとされている．本特集では，慢性CKDにおける保存期，透析期，移植期といった時期別に展開される腎臓リハビリテーションの最新知見を専門の先生方にご解説いただき，腎臓リハビリテーションにおける理学療法士のかかわりをup to dateする機会としたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル57巻7号
2023年07月発行
雑誌目次
特集 腎臓リハビリテーション
腎臓リハビリテーションのUp To Date
著者： 松永篤彦
ページ範囲：P.764 - P.769
Point
●2022（令和4）年度診療報酬改定によって「透析時運動指導等加算」（75点，指導開始から90日間）が認められた
●腎臓リハビリテーションの目的は，保存期慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）患者においては腎保護，透析患者においては運動耐容能，身体機能およびADL，QOLの改善を通して生命予後を改善することである
●腎臓リハビリテーションの治療指針に向けたエビデンスは整いつつあるが，保存期CKDおよび透析患者ともに虚弱高齢者に対するエビデンスはいまだ不十分である
保存期慢性腎臓病患者における運動療法
著者： 西澤肇 , 平木幸治
ページ範囲：P.770 - P.777
Point
●保存期慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）患者の運動療法は腎重症化予防を図ることができる可能性が示されている
●保存期CKD患者の運動療法は診療報酬上の問題により在宅で行う運動指導が現実的である
●保存期CKD患者のアドヒアランスを高めるためには歩数計を用いた運動指導が効果的である
透析場面における監視型運動療法
著者： 森山善文
ページ範囲：P.778 - P.784
Point
●透析患者の運動耐容能は低下しており，骨格筋異常の問題が大きい
●透析中に行う運動療法は安全性や継続性において有効性が高い
●レジスタンストレーニングは適切な負荷をかけて行う必要がある
腎移植患者における腎臓リハビリテーション
著者： 西山裕貴 , 臼井直人 , 原田大樹
ページ範囲：P.785 - P.792
Point
●移植腎の長期生着，生命予後改善には，生活習慣病や心血管疾患などの合併症の予防と身体機能・身体活動量の維持・改善が重要であり，運動療法が有用な可能性がある
●腎移植術後は早期にリハビリテーションを開始し，退院後も運動療法や身体活動量を高める取り組みを継続する
●透析期から移植後の長期にわたるシームレスな運動療法，疾患管理指導を行っていくことが理想である
腎臓リハビリテーションとチーム医療—透析患者の生活を支える
著者： 井本洋史 , 有元克彦
ページ範囲：P.793 - P.799
Point
●慢性腎臓病患者の多くは，日常生活活動に介助を必要としている
●理学療法士は機能・能力を把握し，予防的介入を行う必要がある
●生活を支援するためには，地域で見守ることが大切である
腎臓リハビリテーションと栄養管理
著者： 黒住順子 , 菊川智
ページ範囲：P.800 - P.807
Point
●慢性腎臓病患者はサルコペニア・フレイルを発症しやすい
●サルコペニア・フレイル・protein-energy wasting（PEW）の予防・改善には運動療法と栄養管理の併用が重要である
●運動療法には，適切な蛋白質摂取と十分なエネルギーの確保が重要である
高齢透析患者における運動器重症化予防のための生活指導と支援
著者： 河野健一
ページ範囲：P.808 - P.812
Point
●高齢透析患者はフレイル・サルコペニアの有病率が高く転倒リスクも高い
●入院期のリハビリテーションにおいて最大限入院前のADL獲得をめざす
●透析時運動療法だけでなく非透析時の個別的な運動指導や生活指導を敢行する
思春期・若年成人透析患者におけるQOL向上のための生活指導と支援
著者： 三浦健一郎 , 服部元史
ページ範囲：P.813 - P.818
Point
●思春期・若年成人の透析患者のQOLを低下させる要因として，身体機能の低下，成長障害，うつ，不安，自己肯定感の低下などの精神心理的問題，学業成績を含む認知機能の障害，就業の問題などがある
●医師，看護師，ソーシャルワーカー，臨床心理士を含む多職種の連携が重要である
●適切なスクリーニングと評価により，早期の生活指導や支援に結びつける必要がある
Close-up 体外衝撃波療法—スポーツ理学療法での最新治療
石灰沈着性腱板炎に対する集束型体外衝撃波療法
著者： 坂井周一郎 , 光井康博 , 宮本梓 , 樋口一斗 , 吉田禄彦 , 原光司 , 百武康介
ページ範囲：P.820 - P.826
集束型体外衝撃波療法（F-ESWT）
集束型体外衝撃波療法（focused extracorporeal shock wave therapy：F-ESWT）は，運動器疾患に対する物理療法の一つとして近年注目されている．
F-ESWTの効果には，短期的な作用としての除痛効果と長期的な作用としての組織再生が挙げられる．除痛効果としては，疼痛を誘発している自由神経終末を破壊するとされ，複数回の照射での自由神経終末再生遅延1），CGPRやsubstance P に代表される疼痛にかかわる神経伝達物質の減少2）も報告されている．組織再生作用は，endothelial nitric oxide synthase（eNOS），血管内皮細胞増殖因子（vascular endothelial growth factor：VEGF），proliferating cell nuclear antigen（PCNA）などの産出に伴う血管新生やコラーゲン，transforming growth factor（TGF）-β，インスリン様成長因子（insulin-like growth factor：IGF）産生に伴う腱再生効果3）が挙げられる．
足底腱膜炎に対する体外衝撃波療法
著者： 内野真明 , 佐々木和広
ページ範囲：P.827 - P.830
足底腱膜炎は，長時間の立位や走行の際に足底腱膜が踵骨の付着部で反復的な微小外傷を受けることによって引き起こされ，起床時の歩行開始時や連続歩行時の足底の痛みを呈する1）．主に立ち仕事や長距離歩行を必要とする職業に多く，アスリートではランナーに多いとされている．ランナーに多い理由としては，ランニングにより足底腱膜への負荷が体重の約3倍に増加することに加え，長期にわたる運動負荷により下腿三頭筋や足部内在筋の柔軟性が低下し，衝撃吸収機能も同時に低下するためと考えられている2）．
治療の第一選択は保存療法である，インソールやヒールカップなどの装具の使用，コルチコステロイドの局所注射，リハビリテーションが行われることが多い3）．このような治療を行うことで約9割の患者で症状が改善するが，残りの1割は症状が残存し難治例となる4）．
上腕骨外側上顆炎に対する体外衝撃波療法
著者： 大槻哲也 , 杉浦史郎 , 西川悟
ページ範囲：P.831 - P.834
上腕骨外側上顆炎
上腕骨外側上顆炎は上腕骨外側上顆の前腕伸筋群起始部のうち，短橈側手根伸筋（extensor carpi radialis brevis：ECRB）の腱付着部症であり，加齢による付着部の変性に伴う腱線維の微小断裂などが明らかにされている1,2）．腱付着部（enthesis）は関節の運動によるエネルギーを伝達する構造で，力学的破綻を防ぐために主に線維軟骨で形成されていることから構造的に血管・神経に乏しく，損傷に対する修復能が低いとされる．上腕骨外側上顆炎はこのenthesisに損傷が繰り返されることで発症すると考えられている3）．
本疾患はテニスやゴルフなどのスポーツや手関節伸展や前腕回内の動作，把握動作を繰り返す日常動作などで発症し，日常診療でもよく遭遇する．
連載 とびら
利他的／利己的なライフワーク
著者： 壹岐英正
ページ範囲：P.759 - P.759
あなたには「ライフワーク」はありますか？
「ライフワーク」とは「生涯にわたって行う仕事」を意味します．そして「仕事」とは「働く」という言葉から「傍（はた）を楽（らく）にする」といった意味に捉える考え方があります．つまり仕事は，他者のためにといった「利他的」なものと捉えることができます．
単純X線写真 読影達人への第一歩・第4回
無気肺
著者： 及川真人 , 花田匡利 , 名倉弘樹 , 竹内里奈 , 神津玲
ページ範囲：P.751 - P.756
【症例情報】
●患者情報：60歳台，男性．
●現病歴：癒着性イレウスのため当院救急搬送．保存的加療で腹部症状の改善を認めず，腹腔鏡下にてイレウス解除術施行．術後の炎症反応遷延と酸素化障害残存のため，術後第4病日に理学療法紹介．
理学療法開始時所見
●自覚症状：安静時よりNumerical Rating Scale（NRS）4/10（やや強い）の術創部痛あり，咳嗽時には7〜8/10まで増強．また体動時にめまいと嘔気あり．
●バイタルサイン：鼻カニュラを使用して酸素2L/分投与下で経皮的酸素飽和度（SpO2）95％，心拍数102回/分，体温38.5℃．
●身体所見：呼吸数20回，触診にて左の下部胸郭で胸郭拡張が減少．聴診では肺野全域で肺胞呼吸音が減弱しており，左背側では気管支呼吸音を聴取．腹部は膨満で触診上やや硬く，打診にて鼓音を認めた．四肢末梢は温暖で足背に浮腫あり．
●血液・生化学検査所見：白血球7,800/μL，ヘモグロビン9.8g/dL，C-reactive protein（CRP）29.1mg/dL．
臨床研究のススメ—エビデンスを創ろう・第7回【最終回】
システマティックレビューとメタアナリシス
著者： 森山英樹 , 髙村大祐 , 井上翔太
ページ範囲：P.837 - P.840
エビデンスレベル
臨床研究がどのくらい信頼できるか，すなわちエビデンスの強さは，研究デザイン（研究の種類）により決まっている．それがエビデンスレベルであり，専門家の意見，症例研究・ケースシリーズ，コホート研究・症例対照研究・横断研究，非ランダム化比較研究，ランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）の順に高くなる．ところが，RCTは治療効果を立証するための最良の方法であるにもかかわらず，同じ研究テーマであっても異なる結論が得られることがある．これを補完するものが，RCTのシステマティックレビュー（systematic review：SR）を行い，それをメタアナリシス（meta-analysis：MA）により統合したものである．それゆえ，SRとMAは，エビデンスレベルの最上位に位置づけられる研究デザインとなっている．
インシデント，ヒヤリハットから学ぼう・第1回【新連載】
インシデントは予防できるか？—インシデントから学ぶこと
著者： 谷口千明
ページ範囲：P.841 - P.845
インシデントとは
インシデントとは，医療事故および事故につながる恐れのあったもの（ヒヤリ・ハット）のことである．「1件の重大事故の裏には29件の軽微な事故と300件の怪我に至らない事故がある」—これは，労働災害における怪我の程度を分類し，その比率を表したハインリッヒの法則といわれるものである．ハインリッヒの法則は，重大な事故の背後には一定数の軽微な事故や「インシデント」があるということを示している．
さて，昨今では医療法などの法的根拠に基づき，医療安全管理のための指針の整備や職員研修などが義務づけられており，各施設でもそれらについて取り組まれていると思う．そのなかの一つに，「インシデントレポート（ヒヤリ・ハット報告）」がある．インシデントレポートとは，個人を罰することではなく，事故の再発防止に活用することを目的とし，事象における問題を分析し，改善することで事故を未然に防ぐという意義がある．
難しい症例のみかた・第1回【新連載】
病棟で作製した長下肢装具がうまく使えず，訪問リハビリテーションで歩行再建に挑戦した症例
著者： 中谷知生
ページ範囲：P.847 - P.849
はじめに
重度の運動麻痺を呈する脳卒中症例の立位・歩行トレーニングにおいて，長下肢装具を使用する機会は多い．長下肢装具は下肢関節の運動自由度を制限することで立位歩行動作の難易度調整が可能であるが，当然ながらその効果は麻痺側下肢に装着したうえで，理学療法士が適切な介助を提供することで得られるものである．
今回「難しい症例のみかた」というテーマで事例を紹介するにあたり，宝塚リハビリテーション病院（以下，当院）で長下肢装具を本格的に導入した当初，歩行トレーニングの質の担保に難渋した症例を紹介する．なお本稿は個人情報にかかわる一部情報を改変している．
腰部脊柱管狭窄症に腰椎椎間板ヘルニアを合併し，下肢の神経麻痺を呈した症例の治療経験
著者： 葉清規
ページ範囲：P.850 - P.853
はじめに
腰部脊柱管狭窄症および腰椎椎間板ヘルニアは，臨床で遭遇する機会が多い疾患である．腰部脊柱管狭窄症の特徴は，中高年に多く，殿部から下肢に痛みやしびれがあり，それらの症状が立位や歩行で増悪し，座位や前屈姿勢で軽快することなどが挙げられる．病態として椎間板の膨隆を伴うことがあり，腰椎椎間板ヘルニアの症状と明確に区別することが困難な場合もある．また，画像所見と理学所見が一致しないこともある．
本稿では，腰部脊柱管狭窄症に腰椎椎間板ヘルニアを合併し，下肢の神経麻痺を呈した症例の理学療法経験より，その治療経過で難渋したポイントと工夫した点について述べる．
中間管理職の悩み・第1回【新連載】
管理職は何をすればよいのでしょうか？
著者： 村永信吾
ページ範囲：P.854 - P.855
はじめに
中間管理職は，組織運営の要となる非常に重要なポジションです．身体に例えると「腰」のような位置づけで，上部と下部を連結しそれぞれの相反する動きを吸収しつつ連動し，ダイナミックな身体活動をするために不可欠な役割と言えます．「腰」はストレスにさらされやすく，痛めると上部と下部の連動が妨げられ，思うように動けなくなります．つまり，組織の活動性は，「腰」の役割となる中間管理職の動きが鍵と言えます．本稿では，中間管理職を理学療法部門のトップ（部課長）とスタッフとの間に位置している管理職（主任など）と想定して説明します．
臨床実習サブノート 臨床実習で技術のステップアップをめざそう・第4回
評価③ 協調運動機能検査，バランス検査
著者： 田中和彦
ページ範囲：P.857 - P.861
はじめに
臨床実習において理学療法評価は学生が実施可能な基本技術の水準で，「水準Ⅰ」の「実施」です．指導方法は，水準Ⅰの実施項目であっても最初は臨床実習指導者の実施を見て説明を受ける見学，一部介助の共同参加，そして臨床実習指導者のもとでの実施の手順を踏むことで学生の理解を深めて成功体験へとつながります．水準Ⅰでも患者の状態や学生の成長に合わせた指導が必要です．
協調運動機能とは，「動作に対して運動に関与する筋群の調和がとれた働きにより，運動を円滑かつ正確に遂行する能力」です．協調運動は，固有感覚系，小脳系，錐体路・錐体外路系などが関与します．その一部が障害されると円滑な運動が行えなくなります．評価は主に座位や背臥位で行い，評価手技が定められています．本稿では臨床実習の協調運動機能検査の指鼻指試験を用いて，学生と臨床実習指導者が臨床参加型実習の理解を深め，相互によりよい臨床実習を展開できるように，そのポイントを解説します．
私のターニングポイント・第42回
落とし穴がふさがった
著者： 鈴木聖子
ページ範囲：P.846 - P.846
う〜む……，やっぱこれだな．
わたしのターニングポイントは出来事ではなくて，思いの変化です．それはとても地味です，でも振り返るとその変化はわたしをうんと楽にして，じわじわと凍み豆腐に出汁がしみ入るように，理学療法士としての姿勢にも影響を与えています．
My Current Favorite・16
情報を意思決定に活かす
著者： 佐々木康介
ページ範囲：P.856 - P.856
現在関心のあるトピックス
私たちが日々接する膨大な情報をどのように選択・解釈し，意思決定に活用していくかという点に関心をもっています．
報告
主観的伸張感で実施時間を設定した静的ストレッチングの有効性—第2報—セット数の検討
著者： 清野浩希 , 梅原弘基 , 仲島佑紀 , 倉田直紀 , 藤井千夏
ページ範囲：P.863 - P.868
要旨 【目的】即時的に可動域を改善するために，主観的伸張感で実施時間を設定した（以下，主観法）静的ストレッチング（ストレッチ）を実施する場合，何セットが有効であるかを明らかにすること．【方法】対象は，外来患者24名とした．ストレッチ課題は，ハムストリングスのストレッチとした．主観的にハムストリングスが伸びたと感じるまでを1セットのストレッチ時間とし，4セット実施した．効果検証は，膝関節他動伸展角度（knee extension angle：KEA）とし，ストレッチ前後に測定した．対応のある一元配置分散分析および多重比較検定により，KEAをセット間で比較検討した．【結果】ストレッチ前，第1セット後，第2セット後の間に有意なKEA差を認めた（p＜0.001）．また，第2セット，第3セット，第4セット間に有意なKEA差を認めなかった．【考察】主観法によるストレッチにより十分な効果を得るためには，2セットが有効であることが示唆された．
症例報告
変形性股関節症に対する人工股関節全置換術後に発症した外側型弾発股の画像評価と理学療法評価の統合と解釈
著者： 丹羽結生 , 松本正知 , 和田満成 , 稲垣忍 , 田口敦也 , 松田理
ページ範囲：P.869 - P.874
要旨 人工股関節全置換術後に外側型弾発股を呈した症例を経験した．過去には手術療法の報告のみであったが，今回，理学療法にて症状の改善に至った．そこで，行った画像評価と理学療法評価，理学療法について具体的に報告する．症例は70歳台の女性で，術後4週経過し，大転子周辺に疼痛と弾発現象が出現し跛行を認めた．X線像で大転子の外側変位と脚延長を認め，超音波検査にて大転子と瘢痕と思われる組織間での弾発現象と，同組織から創部までが一塊となった状態が観察された．理学療法評価では，主に伸展と内転可動域が制限されていた．これらの情報を3方向からシェーマ化し，術前後の形態変化が股関節周囲の軟部組織に与える影響，瘢痕と思われる組織とその周辺の状態，これらと跛行との関連を推測し理学療法を立案した．発症後22週で，瘢痕組織は残存したが症状と歩容の改善を認めた．本症例は術前後の形態変化と軟部組織の状態を三次元的に捉えたことが有効であった．
紹介
当院における急性期脳卒中患者に対する歩行練習支援ロボットの実施状況—チェックリストを用いた運用
著者： 本間大智 , 加藤直也 , 高橋俊子 , 片桐夏樹 , 山口智史
ページ範囲：P.875 - P.877
はじめに
近年，脳卒中患者に対するロボット支援歩行練習が注目されている．ロボット支援歩行練習は，通常の練習よりも歩行自立度を改善するため，歩行困難者への実施が推奨1）されている．
一方，急性期の臨床における歩行ロボットによる歩行練習の報告は非常に少ない．そこで，歩行ロボットの適応や歩行練習実施のための手順を標準化し，急性期の臨床で活用可能とするため，山形市立病院済生館（以下，当院）で運用しているチェックリストを紹介する．
書評
—杉田之宏，藤原俊之（監修）高橋哲也，藤野雄次（編）—「回復期リハビリテーションで「困った！」ときの臨床ノート」 フリーアクセス
著者： 上野勝弘
ページ範囲：P.836 - P.836
回復期リハビリテーション病棟は2000年4月に始まり，これまで多くの脳血管疾患や整形疾患の患者さんに対して，回復期のリハビリテーションに取り組んできました．そして，この22年間に高齢化は進み，患者さんが抱える障害像は多岐に変化してきています．
2022年度の診療報酬改定では，「回復期リハビリテーションを要する状態」の対象に「急性心筋梗塞，狭心症発作その他急性発症した心大血管疾患又は手術後の状態」が追加され，心大血管疾患リハビリテーション料が算定可能となりました．また，重症患者の受け入れ割合が高められたこともあり，今後，回復期リハビリテーション病棟では，重複疾患・障害を有する重症度の高い患者さんを受け入れ，質の高いリハビリテーションを提供し，アウトカムを出すことが求められています．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.760 - P.761
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.853 - P.853
第35回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.877 - P.877
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.880 - P.881
編集後記 フリーアクセス
著者： 村永信吾
ページ範囲：P.882 - P.882
今年のゴールデンウィークはコロナウイルス感染症2019対策の規制緩和もあり，多くの観光地で以前の賑わいを取り戻しました．その一方で，従業員不足によりホテルや飲食店が閉鎖に追い込まれている実態が報道で明らかにされていました．要因は異なりますが，少子高齢化の影響が，医療者や介護者の人材不足問題として浮上してくることが予想されています．このニュースを通して，医療福祉領域における人材確保と人材育成に早急に取り組んでいくことが，地域医療を守るうえでの重要な課題であることを再認識することとなりました．
さて，本号の特集では，「腎臓リハビリテーション」に関する最新の取り組みを紹介しています．松永論文では，「透析時運動指導等加算」の目的や経緯そして今後の課題について，西澤論文では，保存期慢性腎臓病（CKD）における運動療法の重要性と意義について，森山論文では，透析中の監視型運動療法について，西山論文では，今日のトピックである腎移植と運動療法への取り組みをご紹介いただきました．井本論文では，透析患者の退院後の生活支援をチーム医療の側面から，黒住論文では，CKD患者の栄養管理的側面からお示しいただきました．河野論文では，高齢透析患者の移動能力の維持の重要性を，服部論文では，思春期や若年成人の透析患者のQOL向上をめざした取り組みを紹介していただきました．いずれの論文も実践的でわかりやすく，一読することで腎臓リハビリテーションの全体像を理解できる内容になっています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
