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ヒトが安静時よりも多くエネルギーを使う営み「physical activity（身体活動）」は，心身の健康への寄与，免疫能への好影響，生活習慣病予防など，多くの効果が期待されます．現代人の身体活動の減少が注目され，年齢や身体能力に合わせた適切な運動の継続が提唱されています．
本特集はphysical activityの定義，意義，継続の難しさ，疾患群別留意点などを多角的にまとめました．身体運動を専門とする理学療法士として概念を理解し，その意義を理学療法に広く役立てていただきたいと思います．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル58巻1号
2024年01月発行
雑誌目次
特集 Physical Activity
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.14 - P.15
Physical Activity—理学療法にどう取り込むか・活かすか
著者： 金居督之 , 田島敬之 , 中村学
ページ範囲：P.16 - P.23
Point
●定期的な身体活動の実施と座位行動の減少は健康アウトカムにポジティブな影響を与える
●少しの身体活動でも，何もしないよりはよい
●理学療法士は「身体活動および座位行動に関するガイドライン」の知識と理解を深めたうえで指導を実践するとともに，ガイドラインの啓発・普及を図る必要がある
Physical Activity—高齢者の特性と理学療法の役割
著者： 植田拓也
ページ範囲：P.24 - P.30
Point
●Physical activityには，運動と生活活動の2つの側面がある
●すべての高齢者にphysical activityは強く推奨されており，中等度のエビデンスがある
●高齢者の理学療法では，運動に加え社会資源を活用した生活機能やQOLを高めるアプローチが求められる
Physical Activity—なぜ運動を開始・継続できないのか？ 習慣化と行動変容
著者： 真田将幸
ページ範囲：P.31 - P.36
Point
●運動指導は，行動変容ステージに応じて行う
●行動変容ステージが低い時期は，行動変容に及ぼす心理的要因を変えることが目標である．行動変容ステージが高くなれば，いくつかのテクニックを用いて行動変容を効果的に促す
●運動という行動を体系的に理解する
Physical Activityの心理的影響と理学療法
著者： 河合克尚
ページ範囲：P.37 - P.42
Point
●Physical activityは認知症予防やメンタルヘルスに影響を与える要因の一つである
●Physical activityが認知機能やメンタルヘルスに影響を及ぼすメカニズムにマイオカインや神経伝達物質が関与している
●認知機能や心理・精神面への影響を意図した理学療法では，運動や物理的手段を取り入れながら，生活活動を含めたphysical activityを促すためのサポートが重要である
脳卒中とPhysical Activity
著者： 久保宏紀
ページ範囲：P.43 - P.49
Point
●脳卒中者は幅広い重症度を呈すため，重症度や病期に応じた身体活動の目的を考慮することが望ましい
●身体活動の評価には活動量計による歩数や強度別活動時間が用いられるが，活動量計を用いなくても立ち座りや歩行の回数といった観察で評価することは可能である
●身体活動の促進により軽症例では再発予防，中等症例では機能回復や機能維持，重症例では合併症予防といった効果が期待される
関節疾患とPhysical Activity
著者： 白谷智子
ページ範囲：P.50 - P.56
Point
●関節疾患に対してかつての理学療法は愛護的アプローチが中心であったが有酸素運動と筋力トレーニングにより痛みや障害が改善することが明らかになっている
●近年は積極的な身体活動（physica activity）により機能喪失を防ぐことが報告されている
●積極的な身体活動により機能喪失を防ぎ，痛みが軽減できる
●関節炎患者の身体活動の維持のためには理学療法士の介入によるファシリテートが重要である
内部疾患とPhysical Activity
著者： 内藤紘一
ページ範囲：P.57 - P.63
Point
●身体活動は内部疾患の予防と管理に不可欠であり，日常生活に取り入れることが重要である
●内部疾患患者の日常生活での身体活動の実態はブラックボックス化している
●日常生活での身体活動は実測しなければ正確に把握することはできない
がんとPhysical Activity
著者： 井平光 , 阿部真佐美
ページ範囲：P.64 - P.69
Point
●Physical activityはがんを予防するエビデンスが確立した生活習慣である
●最近の研究では，1日のうちのわずかな運動でも，がんリスク低下に効果があることが示されている
●がんサバイバーに対する運動処方は，さまざまな機能低下予防に有用である
Close-up メカニカルストレス
PFC-FDTMによる治療の概要
著者： 髙木博
ページ範囲：P.72 - P.75
変形性膝関節症（knee osteoarthritis：KOA）は，日本を含め世界中で一般的な関節疾患であり，高齢者を中心に多くの人々がその影響を受けている．日本国内においても，KOA患者はとても多く認められ，1000万人を超えると言われている．この疾患は関節軟骨の変性や損傷に伴って関節の痛み，腫れ，運動制限などを引き起こすため，生活の質が低下する可能性がある．そのため，KOAは国民病として認識され，治療やケアの重要性が強調されてきている．
近年，KOAの治療の選択肢の一つとして，多血小板血漿（platelet-rich plasma：PRP）療法が挙げられるようになってきた．この治療は，本邦において，保険診療での保存加療（消炎鎮痛剤の内服やヒアルロン酸関節内注入など）と，手術加療（関節鏡手術や骨切り術や人工膝関節置換術）の中間に位置する，biologic healingと考えられる自由診療（保険適応外治療）である．一般にPRP療法は，KOAなどの関節障害に対する比較的新しい治療法であると認識されている．
メカニカルストレスに対する関節組織の細胞応答と相互作用
著者： 浅田啓嗣
ページ範囲：P.76 - P.80
はじめに
日常の運動に伴い，われわれの関節は常に多様なメカニカルストレスにさらされており，関節を構成する細胞はさまざまな応答をしている．その細胞の機能と役割に対応した特性を維持するために，メカニカルストレスが必要であることには議論の余地はないが，加齢や肥満，外傷といった過度のメカニカルストレスによって関節機能が損なわれることも事実である．
変形性関節症（osteoarthritis：OA）は軟骨基質の破壊と疼痛による機能制限をもたらす退行性疾患で，高齢者の増加と長寿化に伴い患者数が増加している．関節軟骨の自己治癒能力は乏しく，痛みや変形に対する効果的な治療・予防方法はいまだ確立されていない．OAは関節軟骨の障害だけでなく骨，靱帯，滑膜，関節包といった他の関節組織を含む関節全体の機能障害である1）．
以前は関節リウマチなどの炎症性関節炎と区別され非炎症性と説明されていたが，発症初期のOAにおいては，炎症性メディエーターが大量発現することが報告されており2），現在は炎症はOAの症状と進行に寄与することが認識されている3）．滑膜の炎症が疼痛や関節水腫の発生に関与し，その病態にカルシトニン遺伝子関連ペプチド（calcitonin gene-related peptide：CGRP）やサブスタンスP（substance P：SP）などの神経ペプチドによる神経原性炎症が関与していると考えられている2）．しかしながら，OAの発生と進行の病理学的メカニズムにはいまだ不明な点が多い．滑膜や軟骨・骨といった関節構成細胞がメカニカルストレスによってどのような応答をするのか．各細胞の炎症などによる病態生理学的シグナル伝達経路と関連する分子を明らかにしていくことが，関節損傷の予防と治療方法の開発にとって重要である4,5）．本稿では関節構成細胞の機械的刺激（メカニカルストレス）に対する細胞応答と組織間の相互作用の一端を紹介する．
靱帯再建の意義とメカニカルストレス
著者： 金口瑛典
ページ範囲：P.81 - P.84
前十字靱帯（ACL）損傷膝における半月板損傷
半月板は，荷重の伝達，衝撃緩衝，関節安定化，潤滑および関節固有感覚機能を担う線維軟骨である1,2）．前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷と半月板損傷はいずれも発生頻度の高い膝の疾患であり，ACL損傷膝では半月板損傷を併発していることが多い．この半月板損傷は，ACL損傷と同時に生じるケースと，ACL損傷時には損傷しておらず，その後二次的に生じるケースがある．ある報告3）によると，ACL損傷時に半月板損傷も合併している患者の割合は10〜20％であるが，ACL損傷後6か月でその割合は63％に増加する．本稿では，われわれが行った動物実験の結果を含め，ACL損傷と再建によるメカニカルストレスの変化が半月板の変性・損傷に及ぼす影響について概説する．
連載 とびら
小児理学療法40年—原点は人生の強み
著者： 小玉美津子
ページ範囲：P.11 - P.11
小児理学療法に従事して，約40年．その原点は，理学療法士の道に導いた母であり，最初に就職した神奈川県立ゆうかり園（現・神奈川県立総合療育相談センター）です．養護学校が併設された肢体不自由施設で医師，看護師，ケースワーカー，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，心理職，保育士，教員らと多職種のなかでチーム療育の原点を学びました．なかでも教員から受けた影響は大きく，振り返ると現在の職務につながっているような気がします．当時，教員から「何の目的のために理学療法を行っているのか？」，「子どもにとって，それでいいのか？」などと質問攻めに遭ったのを鮮明に覚えています．
当時は，“脳性麻痺児を正常化する”というボバース・ボイタ法が小児理学療法の主流の時代でした．そのような中，新人研修で成人の施設に1週間宿泊で体験する機会がありました．あの痛ましい事件があった津久井やまゆり園です．重度知的障害，行動障害，寝たきりの脳性麻痺と今まで見たことのない世界に衝撃を受けたのを覚えています．幼い脳性麻痺の子どもたちの理学療法にかかわるなか，子どもたちがどのように生まれ育ってきたのか？ この子たちの将来は？ 自然と子どもたちの地域生活に興味をもつようになりました．
単純X線写真 読影達人への第一歩・第10回
腰椎分離症・すべり症
著者： 藤澤俊介 , 古谷英孝
ページ範囲：P.1 - P.7
症例情報
●基本情報：中学2年生，男性．
●診断名：腰椎分離症（lumbar spondylolysis）．
●主訴：腰部の動作時痛．
●現病歴：5年前から部活動で野球をしている．2か月前から投球動作時に腰痛を認めていた．痛みは改善せず，投球動作で増悪を認めたため，整形外科を受診し，腰椎分離症の診断を受ける．
●理学療法評価：
疼痛：腰痛（動作時）Visual Analogue Scale（VAS）65mm，運動麻痺・感覚麻痺：所見なし，腰椎分離症に対する整形外的テストである片脚立位過伸展テスト（右/左）：陽性/陰性，Straight Leg Raising Test（右/左）：陰性/陰性，棘突起圧痛テスト：陽性．
今月の深めたい理学療法周辺用語・第1回【新連載】
Multimorbidity—多疾患併存
著者： 菊池徹哉 , 藤沼康樹
ページ範囲：P.86 - P.87
はじめに—Multimorbidity（多疾患併存）とは
Multimorbidity（多疾患併存）とは，2つ以上の慢性疾患が併存し，診療の中心となる疾患の設定が難しい状態のことをいう．日本の成人における多疾患併存の有病率は29.9％で，65歳以上の高齢者では62.8％にまで上昇しており1），高齢者では多疾患併存の割合が高くなってきている．
多疾患併存と似ている概念として，併存症（comorbidity）や合併症（complication）がある. これらは，中心となる疾患が存在し，それに関連する症状や状態のことを指している点で多疾患併存とは異なっている．
さらに，よりケアの必要度が高い患者を特定するために，complex multimorbidity（慢性疾患が3つ以上併存）やmultiple functional limitation（MFL）という概念もあり，特にMFLは「90m歩く」，「2時間座る」などADLや症状などの項目が含まれている. これは同じ慢性疾患でも高血圧症と関節炎では，日常生活への影響が変わるためである2）．また，孤独感や社会的孤立，経済的困窮，教育水準の低さなど心理社会的側面も多疾患併存との関連があり3），今後は多疾患併存の定義に影響する可能性がある．
中間管理職の悩み・第7回
指導とハラスメントの狭間で，どのように指導したらよいのでしょう？
著者： 藤原愛作
ページ範囲：P.89 - P.91
はじめに
理学療法士は日々の業務のなかで，後輩や学生へ指導を行う場面があるが，近年ハラスメントの問題などもあり，「指導が難しい」という声を聞く機会が増えた．
実際の事案として，2007年に職場内の上司からのいじめ・ハラスメントが原因でうつ病を発症した労働者が自殺した事件では，自殺の原因として「パワーハラスメント（以下，パワハラ）」が日本で初めて労働災害と認定された1）．私たちの業界に目を向けてみると，臨床実習中に上記のようなハラスメント事例が起きており，パワハラが自殺の要因であったことが認定されている2）．
このような事例の再発防止のために，ハラスメント防止に関する取り組みが多く行われるようになっており，日本理学療法士協会からも倫理に関するポスターや動画が公開されている3）．これらを見てみると，価値観の押し付けや相手への思い込みなどがモラルハザード（倫理感の欠如）として紹介されている．
そこで，本稿ではパワハラの定義を確認したうえで，相手との認識の違い（バイアス）の観点を踏まえ，指導者側がもっておくべき注意点について考えていく．
理学療法士のための「money」講座・第1回【新連載】
お金は大事—実はみんな聞きたかったお金のこと
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.93 - P.96
はじめに
「『理学療法ジャーナル』がお金（money）のことをやるのか」と，驚かれた読者も多いかもしれない．
バブル崩壊以来となる株価上昇のわりに，日本経済は40年ぶりという物価上昇に見舞われている．ロシアによるウクライナへの軍事侵攻もあり，物価上昇はやむを得ないかな，と思っていた人たちも，給料が目に見えて上がらないわりにモノの値段が上がり続けるとさすがに堪えてくる．また，急激な円安などから，海外旅行に行っても割安感はなく，日本の一人あたりの国内総生産（gross domestic product：GDP）国際ランキング（国の平均的な豊かさを測る指標）は3位にまで低下している．
日本には伝統的に「お金の話」はタブーという文化があるが，経済が右肩上がりに成長し預貯金がいつの間にか増えるような時代は遥か彼方となった．本誌を購入するのにもお金はかかるわけで，いまや私たちの生活にお金の話は避けて通れなくなった．
臨床実習サブノート 臨床実習で技術のステップアップをめざそう・第10回
治療技術④ 基本動作練習，移乗動作練習
著者： 石坂和貴
ページ範囲：P.97 - P.102
はじめに
基本動作，移乗動作とは，理学療法士が臨床場面で主にかかわる重要な項目です．本稿では各動作のポイントについて概説しながら，診療参加型実習における「見学」，「協同参加」，「実施」に向けて，技術をどのように習得していくか，学生にイメージをもってもらえるよう，疑似症例を通して学んでいきます．なお，ここでは各項目において要点のみに触れるので，動作メカニズムなどの詳細については各種専門書籍をご参照ください．
診療参加型実習において指導者は，学生をチームの一員として迎え入れ，「情意（態度）」，「認知（知識）」，「精神運動（技能）」領域の3側面から評価し，よりよい理学療法士へと成長する手助けをしていきます．
私のターニングポイント・第48回
脳卒中理学療法トップランナーとの邂逅が，私にもたらした現状打破
著者： 五月女宗史
ページ範囲：P.85 - P.85
社会人を経て31歳で理学療法士になり，急性期病院に就職しました．安定した生活と，回り道をしてようやく理学療法士になった満足感から，最初の5年間は，仕事をこなしつつも自己研鑽の程度は及第点，「このまま定年まで働ければ」と思っていました．
しかし，2016年に仙台で行われた脳卒中理学療法の研修で，阿部浩明先生（福島県立医科大学）と吉尾雅春先生（千里リハビリテーション病院）の講演が，そんな私を一変させます．脳卒中は脳のシステム障害であり，脳画像所見から障害を適切に評価すること，重度麻痺患者に対して長下肢装具を積極的に使用し歩行へと展開させること，などの内容は学生時代と臨床で学んだ経験とはまったく異なり，驚愕し，まさに雷に打たれたような衝撃でした．自らの膨大なデータを駆使し，科学的根拠をもって論理的に話をされており，こんなにもすごい理学療法士が存在していること，そして真摯に理学療法に向き合う姿勢，患者さんをよくしようと尽力する強い矜持を感じました．
My Current Favorite・22
定量的評価機器を用いた理学療法評価
著者： 伊藤翔太
ページ範囲：P.88 - P.88
現在の関心事は？
適切に理学療法を行うためには，適切な評価が重要であると考えています．経験が浅い頃には主観的な評価を中心に行っており，自分の行った治療は本当に効果があったのか悩むことが多くありました．理学療法の評価では現在でも主観的に判断されているものもあり，各理学療法士に依存しているのが現状です．
当院では痙縮を有する患者さんに対して理学療法とボツリヌス療法を併用して行っており，歩行は三次元動作解析装置を，痙縮は関節抵抗値を測定する機器を用いて定量的評価を実施しています．定量的な評価を行うことでわずかな変化も捉えることができます．そのため，治療に効果があったのかがより明確になり，理学療法を進めていくなかで治療方法の決定が行いやすくなりました．定量的な評価を行うことで，治療の効果が明確になるだけではなく，患者さんのモチベーション向上にもつながっています．
プラクティカル・メモ
安価な器具—小型デジタルスケールを用いた筋力測定の工夫
著者： 坂口翔平 , 渡邉英夫 , 坂田修治 , 平山史朗
ページ範囲：P.103 - P.105
はじめに
臨床上，筋力評価は理学療法の基本的評価であり，そのための客観的筋力測定に際しては，ハンドヘルドダイナモメーター（hand held dynamometer：HHD）の使用が適当と考えられ，器具も複数市販されている．HHDについては測定肢位と測定方法がまだ標準化されていない1）という問題点はあるが，日常の診療で客観的な筋力測定をしたい場面は多い．
松葉ら2）がHHDの小型デジタルスケール（小型digital scale：小型DS）を用いた健常成人での上肢の測定で，良好な信頼性および妥当性を報告しており，筆者らはその測定理論を下肢筋力測定にも応用している．現状での筆者らの経験では，筋力測定が手軽に短時間で行えて，ある程度の筋力までは理学療法士1人でも測定が可能なので紹介する．
ひろば
理学療法士の詩（うた）
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.107 - P.108
人類がヒトから人に進化した特徴を定義づけるものとして，創造の人（ホモ・ファーベル）・遊戯の人（ホモ・ルーデンス）・器用な人（ホモ・ハビリス）・直立し，火を使う人（ホモ・エレクトス）などがある．それらのなかで，ホイジンガによるホモ・ルーデンスの定義では，哲学すること，詩作すること（日本では俳句，短歌など）が最高の遊びであるとされている1）．
私もこれまで哲学するとか，詩作をしてきたと思っているが，ホイジンガのホモ・ルーデンスの定義を知ったとき，知らず知らず最高の遊びをしてきたこと自体に驚いた．私の詩のなかに，自身の理学療法士としての仕事に関連したものもある．本稿ではそのうち3編の詩を紹介したい．なお，♪ 理学療法士の詩（うた） ♪は約30年前に風刺的に作詩したものであることを断っておきたい．
動物に対する理学療法—私の職場紹介
著者： 吉川和幸
ページ範囲：P.109 - P.109
はじめに
動物に対する理学療法と聞いて，読者はどのようなイメージをもたれるだろうか．その領域の存在自体を知っている理学療法士は多いかもしれないが，具体的内容について知る機会は少ないと思える．
英国をはじめとした海外10か国では，すでに理学療法士が動物への理学療法を担っている．その起源については諸説あるが，1960年代に馬を対象とした理学療法が始まり，1980年後半から犬や猫などの伴侶動物を対象とした医学的リハビリテーションへの関心が高まったとされている．
本邦の獣医療界では2004年に獣医師を中心とした日本動物リハビリテーション学会が設立され，理学療法界では2010年に日本動物理学療法研究会が発足した．現在は日本理学療法士協会内に動物に対する理学療法部会があり，これから大きな発展が望める分野であると思われる．
一方で，犬は踵を接地しない4足歩行をする動物であり，胸腰椎の数がヒトよりも多く，鎖骨が退化し肩関節の複合的な運動が難しいなど，学ぶべき解剖／運動学が多い．また，本邦で理学療法士が公的に獣医療にかかわるには，乗り越えなければならない課題が山積している．
学会印象記
—第9回日本糖尿病理学療法学会学術大会—「チーム糖尿病理学療法」としてのご報告と深謝
著者： 竹田昌広
ページ範囲：P.92 - P.92
今大会のテーマは「STOP糖尿病重症化！ 歩く力は理学療法士が守る 歩ける足はチームで守る」でした．大会長の林久恵先生，副大会長の河野健一先生と面識があったことや，糖尿病にかかわる理学療法士の使命を直球で謳ったテーマであることから，函館より参加しました．多科の医師や多職種による集学的な連携が必要になる糖尿病理学療法の特徴が見事に具現化された学会でした．日本フットケア・足病医学会の理事長である寺師浩人先生からは「多くの理学療法士の方々が『足病』の世界に参入しなければ，日本の『足』を守ることができない．日本の足病患者の『歩行を守り，生活を護る』一翼を担ってほしい」と，日本腎臓リハビリテーション学会の副理事長である柴垣有吾先生からは「延命するから『生きる価値』を与え患者を幸せにするために多職種アプローチが必要である」と理学療法士への熱い想いと期待をいただきました．
臨床のコツ・私の裏ワザ
人工膝関節全置換術後の熱感を測定するコツ
著者： 元家佳仁
ページ範囲：P.110 - P.111
人工膝関節全置換術後の炎症に対する評価
人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）後の臨床的な炎症反応として，発赤，腫脹，熱感，疼痛を示す．評価項目として，腫脹ならば周径，疼痛ならば痛みの評価スケールを使用して数値化できるが，発赤や熱感に関しては，その有無を把握するのみで，これまで数値化できていなかった．
熱流補償式体温計により非侵襲的に深部温を測定する方法1）があるが，機器が高価なこともあり一般に臨床に普及しているとは言いがたい．そこで本稿では，通常の評価に加える工夫として，非侵襲的に皮膚表面温度を測定することで，熱感を数値化する方法を紹介する．
書評
—国際医療福祉大学成田病院リハビリテーションセンター（編），角田 亘（責任編集），西田 裕介，森井 和枝，後藤 和也，白砂 寛基，大森 智裕（編集協力）—「PT・OT・STポケットマニュアル」 フリーアクセス
著者： 庄本康治
ページ範囲：P.71 - P.71
本書『PT・OT・STポケットマニュアル』が発刊されました．ポケットに収まるサイズでありながら広範囲を網羅，かつわかりやすい内容になっています．
Ⅰ章の「リハビリテ—ション・プロフェッショナルとしての常識」では，プロフェッショナルとしてのあり方，認知・非認知能力の重要性，診療記録，キャリアパスへの示唆まで論述されています．まさに，新人セラピストが最初に目を通すべき内容だと感じましたし，診療参加型臨床実習に参加中の学生が熟読すべき内容であるとも思いました．Ⅱ章「リハビリテ—ション医療の基礎知識」では，ICF，病期ごとのリハビリテ—ション，リスク管理，診療報酬システムなどについて論述されています．Ⅲ章「リハビリテ—ション評価の基本」では，問診と面接から広範囲の基本的評価について論述されていますが，図表や画像所見も豊富で，大変わかりやすくなっています．Ⅳ章「リハビリテ—ション治療の基本」では，関節可動域訓練やポジショニングなどのベーシックな治療はもちろんですが，エビデンスに基づく最新治療についても簡単に紹介されていて，本書から論文や書籍などの検索に進むことも可能でしょう．Ⅴ章「疾患ごとのリハビリテ—ション診療」では，さまざまな疾患に対する推奨治療が多くの図表を使用してコンパクトに論述されています．Ⅵ章「重要評価スケール」では，代表的評価方法がコンパクトにまとめられています．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.12 - P.13
お知らせ 日本PNF学会主催 2023年度講習会 フリーアクセス
ページ範囲：P.49 - P.49
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.91 - P.91
第35回「理学療法ジャーナル賞」発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.105 - P.105
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.114 - P.115
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.116 - P.116
あけましておめでとうございます．2024年第1号をお届けいたします．
本号の特集はPhysical Activityです．近年，身体不活動や座位中心生活による健康への悪影響が指摘され，ヒトが「立ち，歩き，動く」身体活動の意義が世界的に注目されています．Physical Activityは，ヒトの身体の成り立ちと弱点・現代文化とが相まった多角的な課題に対しさまざまな点で重要となる概念です．理学療法にどう取り込むか，あるいは日々の理学療法がPhysical Activityと重なるにもかかわらずその量や効果をあいまいにみていないか，疾患や障害が背景にある場合の工夫など，理学療法士の目線でPhysical Activityを考える企画としました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
