理学療法ジャーナル58巻12号

2024年12月発行

Close-up 理学療法と公衆衛生

公衆衛生に理学療法士がかかわるために

著者： 小池孝康¹

所属機関： ¹岐阜保健大学リハビリテーション学部理学療法学科

ページ範囲：P.1374 - P.1379

はじめに

　理学療法士及び作業療法士法に規定される本邦の“理学療法”は，身体に障害のある者に対して医師の指示のもとに行う診療の補助行為であり，医療施設を主体に行う「医学的リハビリテーション」として位置づけられる^1,2）．一方，国民全体の健康増進，予防施策を強く推進する近年の政策のもと，理学療法士の活動の場は医療施設にとどまらず，地域社会へと拡大している．

　このような背景のなか，公衆衛生活動に深くかかわる理学療法士は今後さらに増加することが予想され，従来の理学療法の提供の形である「直接・対個人」に対し，公衆衛生分野では「間接・対集団」へのアプローチが求められる．したがって，理学療法士は法で定める“理学療法”の視点を踏まえつつも，それとは異なる視点や方略を備え，公衆衛生に伴う課題を理解する必要がある．

　本稿では，理学療法士が公衆衛生分野でさらなる貢献ができるよう，具体的な役割や業務，アプローチを整理したうえで，公衆衛生に理学療法士がかかわるための課題と展望について概説する．

参考文献

1）理学療法士及び作業療法士法．https://laws.e-gov.go.jp/law/340AC0000000137（2024年7月26日閲覧）

2）厚生省医務局医事課（編）：理学療法士及び作業療法士法の解説．pp31-39，中央法規出版，1965

3）日本理学療法士協会：統計情報．https://www.japanpt.or.jp/activity/data/（2024年8月8日閲覧）

4）日本理学療法士協会：感染予防に対する取り組みについて．https://www.japanpt.or.jp/covid-19/headquarters/covid19_kansenyobou.html（2024年8月8日閲覧）

5）日本理学療法士協会：理学療法士業務指針．2022．https://www.japanpt.or.jp/about/disclosure/PT_Business_guidelines.pdf（2024年8月14日閲覧）

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8）厚生労働省：健康日本21（第三次）．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21_00006.html（2024年8月14日閲覧）

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11）眞鍋克博，他：学校保健・特別支援教育分野における理学療法の現状と展望．理学療法学2018；45：134-140

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15）日本公衆衛生協会，他：平成24年度地域保健総合推進事業「行政の理学療法士，作業療法士が関与する効果的な事業展開に関する研究」—地域保健への理学療法士，作業療法士の関わり．2013．https://www.japanpt.or.jp/assets/pdf/activity/investigation/suishinjigyou_houkokusho.pdf（2024年8月19日閲覧）

16）佐藤美由紀：地域共生社会の構築における理学療法士の役割と多職種連携．日予防理療会誌2023；2：52-55

17）安村誠司（監）：Crosslink basicリハビリテーションテキスト 公衆衛生学（電子版）．pp265-266，メジカルビュー，2023

18）佐々木隆之：デジタルテクノロジーの進展と医療ヘルスケアのパラダイムシフト—データ駆動型ヘルスケアの実現に向けて．知財管理2021；71：480-494

19）Ma CZ, et al：Balance improvement effects of biofeedback systems with state-of-the-art wearable sensors：a systematic review. Sensors（Basel） 2016；16：434. doi：10.3390/s16040434

20）Hashemzadeh M, et al：Transtheoretical model of health behavioral change：a systematic review. Iran J Nurs Midwifery Res 2019；24：83-90

21）関　良一：「地域共生社会における多職種連携」医療機器メーカー新規事業における理学療法士の予防への関わり．日予防理療会誌2023；2：47-51

22）厚生労働省，他：理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の一部を改正する省令（案）新旧対照条文．2018．https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10803000-Iseikyoku-Ijika/0000197853.pdf（2024年9月12日閲覧）

23）厚生労働省：出題基準と試験科目の対応表（理学療法士国家試験）．2024．https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000920194.pdf（2024年9月12日閲覧）

24）日本理学療法学会連合：法人学会・研究会．https://www.jspt.or.jp/（2024年9月12日閲覧）

25）佐藤慎一郎：理学療法士の予防理学療法学領域における疫学研究を行う意義とその方法．理療臨研教2022；29：61-68