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高齢化に伴い，理学療法対象者の多くが，基礎疾患としてなんらかの足病リスクをもつ状況になるおそれがある．足病以外の症状で理学療法を始めたケースであっても，あしとその機能に留意し，足病リスクに気づき回避することが重要である．加えてあしに負荷をかけ歩行にかかわる専門職として，あしを救って機能も救う足病治療に参画することが求められる．本特集では，あしを救って機能も救うために重要な知識，理学療法士に必要なあしを診る基本を解説する
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル58巻6号
2024年06月発行
雑誌目次
特集 足病—あしを救って機能も救うために
—エディトリアル—足病—あしを救って機能も救うために
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.632 - P.634
今も昔も，リハビリテーションを始めましょうと計画を説明すると，患者本人や家族は，必ず「歩けるようになりますか」と尋ねる．現代の「社会参加」は，歩行能力に左右されないありようもある．しかし自身の足で歩けること，それが二足歩行によって知と文化を積み上げてきた動物「ヒト」にとって，直感的なアイデンティティの基盤であり，生活のベースであることに変わりはない．健康寿命の基準もまた，歩行機能を含んでいる．
理学療法においても，疾患を問わず，歩行動作は治療目的・治療手段のどちらにもなり得る．理学療法士は，患部や主症状を中心に周囲関節や運動機能の連鎖・筋力・神経症状・他臓器機能などを統合し，必要な理学療法を考え，提供する．ともすれば全身運動中の身体各部位のなかで，股関節・膝関節・体幹に比して足関節以下は一体ものとして取り扱われることがあることも否めないが，いずれにしても足は複雑な構造で緻密に動き，支持面と直接接しダイナミックにヒトの動作を支えるきわめて重要な役割を担っている．
足病の症状と診断，医学的治療
著者： 寺師浩人
ページ範囲：P.635 - P.640
Point
●足病を識る
●正常な歩行ができない足病の病態（病的歩行）を把握する
●個々の患者の「歩行を守り，生活を護る」ために，理学療法士として何ができ得るのかを考える
足病につながる徴候をみる—裸足をみる，歩行をみる
著者： 林久恵
ページ範囲：P.641 - P.647
Point
●裸足にて下肢全体を観察し，自覚症状を聴取して，皮膚・爪・アライメントなどの問題を確認する
●観察所見と聴取した自覚症状から，必要な機能評価を実施する
●歩行時に顕在化する問題および履物の適合を評価する
足病の免荷療法の実際
著者： 前重伯壮 , 小田純生
ページ範囲：P.648 - P.653
Point
●本邦では靴と圧分散素材を用いた足部局所の免荷が積極的に行われている
●足各部の特徴および変形などに応じて免荷方法やデバイスを選択する必要がある
●強固な固定手段ほど創傷治癒治癒に対するエビデンスが高く，その活用方法の理解が重要である
糖尿病足患者の合併症と増悪要因と理学療法
著者： 大関直也
ページ範囲：P.654 - P.660
Point
●糖尿病足患者の合併症について体系的にまとめた
●糖尿病足病変のリスクをまとめ，増悪要因についてレビューを加えた
●糖尿病足患者の評価の重要性を述べ，理学療法の一例を紹介した
足病患者の活動と足関節機能の維持
著者： 榊聡子
ページ範囲：P.661 - P.667
Point
●創傷治療期間中は創傷治療により足関節可動域制限や筋力低下を呈しやすい
●創傷治療時期を考慮して，歩行や動作獲得をめざし，運動メニューの立案や変更が必要である
●足部機能は立位や歩行のバランス機能として重要な役割のため静的・動的制御を考慮して運動を実施していく
足病による足趾・前足切断後の理学療法
著者： 今岡信介
ページ範囲：P.668 - P.674
Point
●創状態を十分に評価して運動負荷量・歩行形態を設定することが望ましい
●創離開や閉創不全のリスクを十分に評価した介入戦略が歩行能力を維持するうえでは重要である
●再発予防の視点でのアプローチを早期から集学的に行うことで再切断や重症化予防が期待される
在宅足病患者の訪問リハビリテーションにおける理学療法士の役割—在宅環境での評価と治療，生活管理
著者： 松本純一
ページ範囲：P.675 - P.681
Point
●足部の観察を行うことが足病患者のリスク管理につながる
●足部の状態や歩行能力に応じて在宅環境を整える必要がある
●在宅においても病院内と同様に免荷デバイス，装具の評価が必要となることがある
Close-up 指定規制
看護師の指定規則
著者： 山田雅子
ページ範囲：P.682 - P.686
看護基礎教育の構造
看護師国家試験受験資格を得るための教育を看護基礎教育という．現在の3年間のカリキュラムの基礎となる保健師助産師看護師学校養成所指定規則（以下，指定規則）が定められたのは，戦後間もない1951（昭和26年）のことであった．その原型は，連合国軍最高司令官総司令部（general headquarters：GHQ）の指導のもとに設置された東京看護教育模範学院（現在の聖路加国際大学と日本赤十字看護大学の統合により実現した・1946〜1953年）で展開されていた3年間の教育内容である．指定規則が成立して70年以上が経ち，その間に5回の改正がなされ現在に至っている（図1）1）．改正のたび，教育内容の項目数が増え，実習時間が短くなっていることがわかる．
指定規則は，厚生労働省と文部科学省の合同所管となっており，3年以上の養成所と4年制大学における看護基礎教育に適用される．また，もう一つの関連法規である「看護師等養成所の運営に関する指導ガイドライン」（以下，指導ガイドライン）は，大学以外の養成機関に適用される（図2）．表2）は，指導ガイドラインにある看護基礎教育の「教育の基本的考え」，「教育内容」，「単位数」，「留意点」の一覧である．このうち「教育内容」と「単位数」は指定規則に準じている．
言語聴覚士の指定規則
著者： 立石雅子
ページ範囲：P.687 - P.690
言語聴覚士の学校養成所指定規則
学校養成所指定規則は，それぞれの職種の養成の基準を定めるものである．言語聴覚士学校養成所指定規則は言語聴覚士法が制定された翌年の1998年に制定された．この指定規則が目標とするところは，養成教育の質の向上，および養成施設の教員・臨床実習指導者の教育力・指導力の向上であるが，制定から20年以上，改正は行われていなかった．その間に，超高齢社会の進展に伴う障害の重度化と病態の複雑化，放課後等デイサービスや特別支援学校・学級などにおける専門職としてのニーズの拡大など，言語聴覚士を取り巻く環境は大きく変化しており，言語聴覚士に求められる役割や業務内容も変わってきている．
日本言語聴覚士協会（以下，本協会または協会）は約5年の作業期間を経て，2018年に言語聴覚士養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムを作成し1），養成教育の指針を提示した．さらに養成施設を対象とするアンケートによる養成教育の実態把握と課題の検討を行い，質の高い言語聴覚士を養成するためにはカリキュラム，教員数，臨床実習時間，施設，指導者の規定などについての見直しが必要であるという結論に達した．そこで理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則に倣う形で要望書を作成した．そして，全国リハビリテーション学校協会（以下，リハ学校協会）と本協会の2団体は共同で2021年10月8日に厚生労働省（以下，厚労省）に「言語聴覚士教育の見直しについて」という要望書を提出した．
理学療法士の指定規則
著者： 大西秀明 , 堀本ゆかり
ページ範囲：P.691 - P.696
理学療法士教育の変遷（表1）
理学療法士及び作業療法士法第14条の規定に基づき，1966（昭和41）年に初めて「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」（いわゆる「指定規則」）が定められた．制定当初の指定規則では，理学療法士および作業療法士の養成カリキュラム総時間（以下，総時間）は3,300時間であり，そのうち1,680時間が臨床実習時間であった．1972（昭和47）年に1回目の改正が行われ，基礎科目と専門科目を合わせて，総時間が2,700時間（うち臨床実習は1,080時間）になった．1989（平成元）年に2回目の改正が行われ，専門科目は専門基礎科目と専門科目に区分され，総時間は2,990時間（うち臨床実習は810時間）に定められた．1999（平成11）年にカリキュラムの大綱化および単位制が導入され，3回目の改正として臨床実習18単位（810時間）を含む93単位が定められた．その後，社会が大きく変動するなか20年近くも改正が行われず，2018（平成30）年にようやく4回目の改正が行われ，臨床実習20単位を含めて総単位数が101単位になった（表1）．前回の改正時に，5年を目処に定期的に指定規則の見直しを検討していくことになり，現在も日本理学療法士協会を中心に新たな改正に向けて検討が始められている．
連載 とびら
理学療法士だからできる予防医学を確立しよう
著者： 中村尚人
ページ範囲：P.627 - P.627
予防医学の研究を理学療法士は率先して進め，医療費を削減する施策を社会に提言すべきだと思います．仕事は社会に必要とされるから存在します．人々のお腹を満たし幸せにするのが食事・料理関係の仕事です．人々に安全で安心できる「集いの場」を提供するのが建築関係の仕事です．では理学療法士は社会に何を提供しているのでしょうか．
リハビリテーションは障害を負った方々の社会復帰が起源です．急性期では呼吸理学療法を含めて生命を維持する一役を担い，介護分野では健康の維持とともに家族を支えています．社会復帰，生命維持，社会支援サービスなど，どれも社会に必要とされる立派なサービスだと思います．
視覚ベースの動作分析・評価・第2回
股関節—人工股関節全置換術後の歩行
著者： 豊田裕司
ページ範囲：P.621 - P.623
症例紹介
疾患 左変形性股関節症．
手術 左人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）を前外側侵入（minimally invasive surgery）を施行．術後10日（関節包縫合緩め）．
＊本論文中，動画マークのある箇所につきましては，関連する動画を見ることができます（公開期間：2027年6月30日）．
今月の深めたい理学療法周辺用語・第6回
プレゼンティーズム（presenteeism）
著者： 吉本隆彦
ページ範囲：P.698 - P.699
はじめに
プレゼンティーズム（presenteeism）とは，主に産業保健や健康経営で用いられる概念で，就労者が職場に出勤はしているものの健康上の問題により労働遂行能力・生産性が低下している状態を指す［健康上の不調を抱えながら出勤すること（sickness presenteeism）と定義する考え方もある］．労働者の健康問題による経済損失は，医療費・薬剤費やアブセンティーズム（absenteeism，欠勤・休業）よりもプレゼンティーズムの占める割合が高いとされている1）．また，プレゼンティーズムはアブセンティーズムの予測因子ともいわれており，従業員の生産性向上に加えて，欠勤・離職予防の観点からもプレゼンティーズムの理解は欠かせない．
中間管理職の悩み・第12回
他部署との折衝が大変です
著者： 今村純平
ページ範囲：P.700 - P.701
他部署との折衝が必要な理由
リハビリテーションの目的は，機能の回復や動作の獲得にとどまらず「人としての尊厳の回復」をめざすことでもあります．国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）のなかには，環境因子（人的環境，物的環境，制度的環境）や個人因子（年齢，性，経験，価値観など）も含まれており，医療従事者がかかわる範囲は全人間的な領域にわたります．単独の専門職だけで当該者を支えていくことは難しく，多職種協働（チーム医療）が前提となるため，他部署（他職種）との折衝が必要になってきます．
理学療法士のための「money」講座・第6回
なんでこんなに引かれてんだ？—給与明細の読み方
著者： 細川智也
ページ範囲：P.703 - P.706
はじめに
「なんでこんなに引かれてんだ？」多くの理学療法士が給与明細を手に取るとき，この疑問をもつかもしれません．給与明細は，自分の収入の金額だけではなく，労働の対価がどのように計算されているかを示す重要なものです．今回は，給与（総支給額）と実際の手取り額の違いの謎も一緒にひもといていきましょう．
本稿では，給与明細の基本的な読み方と，それがなぜ重要なのかについて解説します．適切に給与明細を読み解くことで，自分の収入を正確に把握し，将来の計画を立てるための大切な一歩となります．
臨床実習サブノート 「どれくらい運動させていいかわからない」をどう克服するか・第3回
—運動器疾患—人工膝関節全置換術後の歩行練習
著者： 田中友也
ページ範囲：P.707 - P.713
人工膝関節全置換術（TKA）後患者に歩行練習を行う意義
変形性膝関節症［膝osteoarthritis（OA）］は，主症状の関節変形や関節痛から歩行障害を生じることで日常生活活動が制限されます．そのため，多くの膝OA患者は，人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）に対して歩行能力の改善を一番に期待しており，TKA後の歩行練習を重要な内容と捉えています．
TKA後の歩行能力の低下は，術後の日常生活活動の範囲を狭め，身体活動量を低下させます．そのため，急性期から回復期にかけて継続的に歩行練習を行う必要があります．しかし，歩行練習は「ただ単に歩かせる」だけではなく，患者の状態（痛み，下肢筋力，バランス能力など）を総合的に判断し，負荷や練習設定を調整して行うことが重要となります．また，歩行練習中に転倒が生じないよう安全な練習設定と介助を実施しましょう．
＊本論文中，動画マークのある箇所につきましては，関連する動画を見ることができます（公開期間：2027年6月30日）．
My Current Favorite・26
ウィメンズヘルス領域での臨床活動
著者： 山本綾子
ページ範囲：P.697 - P.697
現在の関心事は？
現在の関心事は，ウィメンズヘルス領域での臨床活動です．現在，整形外科クリニックで非常勤勤務にて産前産後の腰痛，骨盤底機能低下による尿失禁や骨盤臓器脱をおもちの方に対応しています．臨床活動では，患者の問題を解決することに注力しますが，限られた時間でどのように効率的に効果的な評価・治療・指導を行うかに関心をもっています．
私のターニングポイント・第53回
飛び込んでみることで変わる景色
著者： 飯田祥
ページ範囲：P.727 - P.727
私は現在，日本離床学会（以下，当会）に所属し，学会運営や講演・執筆などの仕事にかかわっています．当会が発足して約20年となりますが，発足当時は，理学療法士にとっても離床は新しい概念でした．その後，エビデンスが蓄積され，今では，入院患者さんはもちろん，回復期や生活期においても，離床が重要というのは，周知のこととなりました．この離床の立場がドラマチックに変わるなかで，私のターニングポイントとなる出来事が，2015年にありました．
2015年に第1回となる，アジア太平洋離床カンファレンスが東京で開催され，日本離床学会が運営担当になったのです！ 海外カンファレンスと無縁だった私には，驚きやワクワク感よりも，不安のほうが大きかったことを覚えています．東京での開催なので，聴講者は国内の方が中心でしたが，Dale Needham先生，Sue Bernry先生，David McWilliams先生など，論文で見たことのある海外の研究者が来日し，カンファレンスを開催するというのは，大変な緊張感でした．
報告
女子大学生における月経前症候群の重症度と月経随伴症状との関連
著者： 片桐優奈 , 井上（平川）倫恵 , 内山靖
ページ範囲：P.715 - P.721
要旨 月経随伴症状は，社会生活，スポーツ・余暇活動などさまざまな場面に影響を及ぼす．一方で，月経のある女性の7〜9割が有するとされる月経前症候群（premenstrual syndrome：PMS）との関連の詳細は十分に明らかになっていない．そこで本研究は，月経周期の各時期における月経随伴症状について短縮版Daily Records of Severity of Problems（DRSP）によるPMSの重症度で比較し，それらの関連を明らかにすることを目的とした．対象者は月経を有する女子大学生125名で，日本語版Menstrual Distress Questionnaire修正版，短縮版DRSPを実施した．女子大学生の約77％がPMSを有しており，PMSを有するものにおいてPMSの重症度が黄体期の月経随伴症状のみならず，月経期の月経随伴症状の重症度にも強く関連することが明らかとなった（r＝0.780，p＜0.001；r＝0.558，p＜0.001）．
症例報告
側頸部，側胸部痛に対して長胸神経の走行を意識した神経周辺組織への理学療法が有効であった車椅子バスケットボール選手の1症例
著者： 二村涼 , 福吉正樹 , 中川宏樹 , 二村英憲 , 河田龍人 , 杉本勝正 , 林典雄
ページ範囲：P.723 - P.726
要旨 症例は車椅子バスケットボールチームに所属する男性であり，車椅子駆動期や練習後に，右側頸部から肩甲骨上部の疼痛を自覚した．疼痛部位を超音波ガイド下に確認すると，長胸神経の中斜角筋貫通部に強く疼痛を認め，支配筋である前鋸筋のなかでも上部線維を意識した肩45°屈曲位における肩甲骨外転筋の筋力低下を認めた．そこで，中斜角筋貫通部に対する徒手操作ならびに，上部線維の自動介助運動を実施した結果，疼痛や筋力低下は改善した．その後，競技に復帰したものの，第3肋骨高位を中心とした側胸部痛が顕在化した．疼痛部位を精査したところ，外側胸動脈と伴走する長胸神経に一致した．また，肩90°屈曲位における肩甲骨外転にて疼痛の再現が得られたため，外側胸動脈を指標に長胸神経に対する徒手操作にて局所的な疼痛を消失させたうえで，肩甲骨固定筋の収縮を反復した結果，側胸部痛は改善した．本症例を通して，長胸神経は側頸部，側胸部痛の一因となる可能性が考えられた．
学会印象記
—第10回日本地域理学療法学会学術大会—変貌する地域社会のなかで理学療法士の新たな役割を考える
著者： 勝又瑞葵
ページ範囲：P.702 - P.702
節目の大会に参加して
私にとって初めての分科学会への参加でした．専門領域ならではの深く特化した知見に触れ，新たな視点に気づく機会となり，普段担当している通所業務でも取り入れてみたいアイデアが湧いてきました．
個人的には母校での開催で，恩師や旧知の友人と思わぬ再会もあり，同窓会のようでした．学生時代は運営補助として参加したことがありましたが，あらためて自分が理学療法士として参加していることに感慨深さも感じました．
—第10回スポーツ理学療法学会学術大会—スポーツ理学療法の過去，現在，未来
著者： 岡村俊
ページ範囲：P.714 - P.714
スポーツ理学療法の多様性
2024年1月6，7日に「スポーツ理学療法における共有と伝承—The Best Contemporary Evidence and Expert Opinion」というテーマで第10回スポーツ理学療法学会学術大会が開催されました．発表のテーマには一般的なスポーツだけではなく，パラスポーツの演題もあり，理学療法士の活動範囲の多様性を感じました．また2名の海外招聘講演もあり，世界に目を向けていくことが必要であるとあらためて思いました．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.628 - P.629
お知らせ 第15回日本仙腸関節研究会／日本PNF学会主催 2024年度講習会 フリーアクセス
ページ範囲：P.667 - P.721
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.681 - P.681
動画配信のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.713 - P.713
第36回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.726 - P.726
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.730 - P.731
編集後記 フリーアクセス
著者： 村永信吾
ページ範囲：P.732 - P.732
本号の特集は，「足病—あしを救って機能も救うために」です．理学療法士は，歩行機能と生活の質を守る重大な使命を有しています．足病は糖尿病や動脈硬化を基盤として，体重や歩き方，さらには履物による機械的ストレスなどの要因が複雑に絡む病態で，加齢に伴う足病患者の増加と重症化が問題となっています．足部の感染や切断などの重症化予防は，医師，看護師，理学療法士など多職種によるチェック，連携，対応が不可欠です．本特集では足病の症状と診断，裸足による足部チェック法，患部へのストレス軽減としての免荷，糖尿病足への対応，足関節との連関，足趾切断後の理学療法，在宅での足病管理と足病対応に対して，写真を多用していただき足病に対応した経験のない理学療法士にも非常にわかりやすく述べられております．
Close-upは，「指定規則」についてです．これは国家試験受験資格を得るために必要な養成校での教育課程を示したもので，養成する人材像を明確にし，教育の質に直接影響する「教育内容と時間」，「教員の要件」，「臨床実習」といった内容を規定したものです．2018年の理学療法士の指定規則の改正では「臨床実習を行うのに適当な施設」，「臨床実習について適当な臨床実習指導者」なども明記されたことで，養成校だけではなく臨床実習受け入れ施設もその養成の質向上に参加することが示されました．この4月に新卒の理学療法士を迎えられたことと思います．質の高い理学療法士を採用するためには卒前教育において各実習施設が質向上に貢献しておくことが前提といえます．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
