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文献詳細
連載 脳神経内科領域における医学教育の展望—Post/withコロナ時代を見据えて・12
オンライン多職種連携教育
著者： 河内泉12
所属機関： 1新潟大学大学院医歯学総合研究科医学教育センター 2新潟大学医歯学総合病院脳神経内科・脳研究所臨床神経学部門神経内科学分野
ページ範囲：P.1031 - P.1036
文献概要
はじめに
世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，2006年，世界で推定430万人の医療人の不足を指摘し，医療分野の人材育成は喫緊の課題であると表明している1)。この解消のため，多職種連携教育（interprofessional education：IPE）とその実践（interprofessional work：IPW）を推進することは革新的戦略と位置付けた2)。
歴史を振り返れば，英国で1987年にIPE推進センター（The Centre for the Advancement of Interprofessional Education：CAIPE）が設立され，IPE/IPWの推進が開始された2,3)。2010年にWHOがIPE/IPW実施のためのフレームワークを公表し2)，2015年に米国Institute of Medicine（IOM）がIPE/IPWに関するエビデンス創出の重要性を指摘した4)。以降，欧米ではIPE/IPWは社会政策立案に関連した重要課題と考えられている5)。
本邦においても1980年代から，堀川らによる神経難病［筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）］を持つ患者と家族に向けたIPWの取り組みが開始され，日本のIPWの礎になっている6)。1990年，全国で初めて，地方公共団体による事業（新潟県特定疾患在宅患者医療機器購入補助事業：特定疾患を持つ患者に向けた貸し出し用人工呼吸管理と周辺機器の購入費用等の補助）が行われたことを皮切りに，新潟市難病対策連絡会とその下部組織の新潟市難病ケース検討会（事務局：新潟市役所保健衛生課）が毎月1回，定期開催されるようになった。神経難病に関わる多施設，多職種の医療人が匿名の問題症例を持ち寄り，患者に関わる医療や社会的な問題に対して対策を討議し，その場でケアプランを立て，包括的・継続的にケアをコーデイネートする6)。そこで生まれた課題は，新潟市難病対策連絡会（1〜2回/年）に挙げられ，難病対策の政策提言が行われた。課題覚知から政策提言まで迅速にボトムアップ可能なシステムであったこと，検討会自体がIPE教育の場になっていたこと（複数の領域の専門職が，連携およびケアの質を改善するために，同じ場所でともに学び，お互いから学び合うこと）が特徴である。この一連の活動は日本を代表するIPE/IPWのベスト・プラクティスであり，「新潟モデル」と称された。ここに培われてきたマインドセットが2000年施行の介護保険法の枠組みへとつながり，IPE/IPWを両輪とした地域包括ケアシステムへと発展している。
日本を含め世界では，高齢化を含めた人口構造の変化，働き方を含めた社会構造の変化，医療技術に支えられた疾患構造の変化，人々の価値観やイデオロギーの変化をどのように医療政策に反映させるかが求められている。ニーズが多様化する中，限られた資源で複雑化した医療サービスを提供することで，すべての人の健康寿命の延伸と豊かな社会の形成を目的に，さまざまな多分野の関係者が，共通の言語を使用し，同じ土俵に立って，地域の文脈を活かしながら，健康と健康政策を議論し，実践するしくみがIPWである7)。今，IPWを担う多職種を育成するIPEの重要性と必要性は高まるばかりである。
このような中，2019年末に中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）がいまだに（2022年5月執筆時点）世界で猛威を振るい続けている8)。パンデミックを機に，世界のいずれの国の医学教育においても，カリキュラム改訂とICT（information and communication technology）を活用したオンライン教育の導入が推進された9)。本論ではIPE/IPWに関する理論を述べたうえで，post/withコロナ時代を見据えたオンラインIPEの可能性について提起したい。
世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，2006年，世界で推定430万人の医療人の不足を指摘し，医療分野の人材育成は喫緊の課題であると表明している1)。この解消のため，多職種連携教育（interprofessional education：IPE）とその実践（interprofessional work：IPW）を推進することは革新的戦略と位置付けた2)。
歴史を振り返れば，英国で1987年にIPE推進センター（The Centre for the Advancement of Interprofessional Education：CAIPE）が設立され，IPE/IPWの推進が開始された2,3)。2010年にWHOがIPE/IPW実施のためのフレームワークを公表し2)，2015年に米国Institute of Medicine（IOM）がIPE/IPWに関するエビデンス創出の重要性を指摘した4)。以降，欧米ではIPE/IPWは社会政策立案に関連した重要課題と考えられている5)。
本邦においても1980年代から，堀川らによる神経難病［筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）］を持つ患者と家族に向けたIPWの取り組みが開始され，日本のIPWの礎になっている6)。1990年，全国で初めて，地方公共団体による事業（新潟県特定疾患在宅患者医療機器購入補助事業：特定疾患を持つ患者に向けた貸し出し用人工呼吸管理と周辺機器の購入費用等の補助）が行われたことを皮切りに，新潟市難病対策連絡会とその下部組織の新潟市難病ケース検討会（事務局：新潟市役所保健衛生課）が毎月1回，定期開催されるようになった。神経難病に関わる多施設，多職種の医療人が匿名の問題症例を持ち寄り，患者に関わる医療や社会的な問題に対して対策を討議し，その場でケアプランを立て，包括的・継続的にケアをコーデイネートする6)。そこで生まれた課題は，新潟市難病対策連絡会（1〜2回/年）に挙げられ，難病対策の政策提言が行われた。課題覚知から政策提言まで迅速にボトムアップ可能なシステムであったこと，検討会自体がIPE教育の場になっていたこと（複数の領域の専門職が，連携およびケアの質を改善するために，同じ場所でともに学び，お互いから学び合うこと）が特徴である。この一連の活動は日本を代表するIPE/IPWのベスト・プラクティスであり，「新潟モデル」と称された。ここに培われてきたマインドセットが2000年施行の介護保険法の枠組みへとつながり，IPE/IPWを両輪とした地域包括ケアシステムへと発展している。
日本を含め世界では，高齢化を含めた人口構造の変化，働き方を含めた社会構造の変化，医療技術に支えられた疾患構造の変化，人々の価値観やイデオロギーの変化をどのように医療政策に反映させるかが求められている。ニーズが多様化する中，限られた資源で複雑化した医療サービスを提供することで，すべての人の健康寿命の延伸と豊かな社会の形成を目的に，さまざまな多分野の関係者が，共通の言語を使用し，同じ土俵に立って，地域の文脈を活かしながら，健康と健康政策を議論し，実践するしくみがIPWである7)。今，IPWを担う多職種を育成するIPEの重要性と必要性は高まるばかりである。
このような中，2019年末に中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）がいまだに（2022年5月執筆時点）世界で猛威を振るい続けている8)。パンデミックを機に，世界のいずれの国の医学教育においても，カリキュラム改訂とICT（information and communication technology）を活用したオンライン教育の導入が推進された9)。本論ではIPE/IPWに関する理論を述べたうえで，post/withコロナ時代を見据えたオンラインIPEの可能性について提起したい。
参考文献
1）Word Health Organization: The world health report 2006: working together for health. 2006
2）World Health Organization: Framework for action on interprofessional education and collaborative practice. 2010
3）Barr H: Interprofessional education: today, yesterday and tomorrow: a review, 2002. Higher Education Academy, Health Sciences and Practice Network, London, 2002
4）Cox M, Cuff P, Brandt B, Reeves S, Zierler B: Measuring the impact of interprofessional education on collaborative practice and patient outcomes. J Interprof Care 30: 1-3, 2016
5）朝比奈真由美：Interprofessional Eductaion（IPE：多職種連携教育あるいは専門職連携教育）. 日本医学教育学会（監修）, 日本医学教育学会 学会広報・情報基盤委員会（編）：医学教育白書2018年版（'15〜'18）. 篠原出版新社, 東京, 2018, pp81-84
6）堀川 楊：在宅医療を支える地域ケアシステムの構築—医師として求められてきたもの（日本神経学会2007年度学会賞受賞者招待講演）. 臨神経48：826-830, 2008
7）春田淳志, 錦織 宏：Ⅰ医療専門職の多職種連携に関する理論について. 医学教育45：121-134, 2014
8）Van Noorden R: COVID death tolls: scientists acknowledge errors in WHO estimates. Nature 606: 242-244, 2022
9）河内 泉, 須貝拓朗, 鈴木利哉, 土田正則, 齋藤昭彦, 他：新潟大学におけるCOVID-19パンデミック下のオンライン医学教育—未来教育への道すじ. 医学教育51：231-233, 2020
10）前野貴美：Ⅱ-1筑波大学における専門職連携教育の取り組み. 医学教育45：135-143, 2014
11）Meleis AI: Interprofessional education: a summary of reports and barriers to recommendations. J Nurs Scholarsh 48: 106-112, 2016
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21）鈴木克明：Instructional Design. 前掲5）, pp197-202
22）ライゲルースCM, ビーティBJ, マイヤーズRD（編）, 鈴木克明（監訳）, 大西弘高, 他（訳）：学習者中心の教育を実現するインストラクショナルデザイン理論とモデル. 北大路書房, 京都, 2020, ppxix, 486
23）鈴木克明（監修）, 市川 尚, 根本淳子（編著）：インストラクショナルデザインの道具箱101. 北大路書房, 京都, 2016, ppviii, 250
24）ガニェRM, ウェイジャーWW, ゴラスKC, ケラーJM（著）, 鈴木克明, 他（監訳）：インストラクショナルデザインの原理. 北大路書房, 京都, 2007
25）Sumiyoshi T, Yokono T, Kawachi I, Suzuki T: Learning outcomes of interprofessional collaboration among medical and nursing students in Japan. Journal of Interprofessional Education ＆ Practice 21: 100377, 2020［doi: 10.1016/j.xjep.2020.100377］
26）Tamura Y, Seki K, Usami M, Taku S, Bontje P, et al: Cultural adaptation and validating a Japanese version of the readiness for interprofessional learning scale (RIPLS). J Interprof Care 26: 56-63, 2012
27）Glantz E, Gamrat C, Lenze L, Bardzell J: Improved student engagement in higher education's next normal. EDUCAUSE Review, 2021 https://er.educause.edu/articles/2021/3/improved-student-engagement-in-higher-educations-next-normal（最終閲覧日：2022年6月8日）
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