文献詳細
文献概要
特集 下降期慢性疾患患者の“具合”をよくする—ジェネラリストだからできること! 【外来と在宅で診ている下降期慢性疾患】 4.その他の疾患
❷進行した認知症の周辺症状(BPSD)への対応—薬物療法と非薬物療法
著者: 髙瀬義昌1
所属機関: 1医療法人社団至髙会 たかせクリニック
ページ範囲:P.721 - P.724
文献購入ページに移動 2025年には認知症者は730万人になるとの推計がある1)。認知症のうち、最も数の多いAlzheimer型認知症の最大リスクは加齢であり、超高齢社会を迎えた日本にとっては、必然の状況といえる。
ここで改めて認知症の定義について確認したい。「認知症とは一度正常に達した認知機能が後天的な脳の障害によって持続性に低下し、日常生活や社会生活に支障をきたすようになった状態を言い、それが意識障害のないときにみられる」(日本神経学会)とされる。認知機能低下の原因疾患は70以上あるともいわれており、そのなかには慢性硬膜下血腫や脳腫瘍、うつや薬剤によるものなども含まれる。私たちは、認知機能の低下があるとの訴えの際には、改善可能なものがあることを念頭に置き、それらを見逃さないことが重要である。そのうえで、日常生活・社会生活に大きな影響を及ぼすBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)、すなわち、認知症の行動・心理症状に対処しなければならない。
ここで改めて認知症の定義について確認したい。「認知症とは一度正常に達した認知機能が後天的な脳の障害によって持続性に低下し、日常生活や社会生活に支障をきたすようになった状態を言い、それが意識障害のないときにみられる」(日本神経学会)とされる。認知機能低下の原因疾患は70以上あるともいわれており、そのなかには慢性硬膜下血腫や脳腫瘍、うつや薬剤によるものなども含まれる。私たちは、認知機能の低下があるとの訴えの際には、改善可能なものがあることを念頭に置き、それらを見逃さないことが重要である。そのうえで、日常生活・社会生活に大きな影響を及ぼすBPSD(behavioral and psychological symptoms of dementia)、すなわち、認知症の行動・心理症状に対処しなければならない。
参考文献
1)二宮利治,他:日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究.2014. 〈平成26年度 厚生労働科学研究費補助金 厚生労働科学特別研究事業〉
2)American Psychiatric Association, 2013/日本精神神経学会日本語版用語監修 髙橋三郎他(監訳),染矢俊幸他(訳):DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引.医学書院,2014.
3)認知症に対するかかりつけ医の向精神薬使用の適正化に関する調査研究班(作成):かかりつけ医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン,第2版.2015. 〈平成27年度 厚生労働科学研究費補助金 厚生労働科学特別研究事業〉
掲載誌情報