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GL注意欠如・多動症―ADHD―の診断・治療ガイドライン第4版(2016)
治療のポイント
・不注意や多動・衝動性などの症状は身体的な要因でも生じうるので,その鑑別・治療を行う.
・症状は第三者からの情報も得て客観的に評価する.
・症状のいくつかは小児期から存在したことを確認する.
・心理社会的治療を優先させ,効果不十分の場合に薬物療法を併用する.
◆病態と診断
A病態
・注意欠如・多動症(ADHD)は幼少期から持続する著しい不注意もしくは多動-衝動性が,社会生活上の機能障害を引き起こす症候群である.
・限局性学習症とはほかの理由ではうまく説明ができない,読字や書字,算数などの限局された学業的技能の学習の持続的困難さを特徴とする症候群である.
B診断
・ADHDでは幼少時から続く不注意や多動-衝動性が,精神疾患の診断・統計マニュアル第5版(DSM-5)における診断基準のA項目でそれぞれ9つ中5つ以上(17歳以上の場合)持続していることを確かめる.
・ADHDと鑑別を要する主な身体的な要因には慢性的な睡眠不足や睡眠時無呼吸症候群,むずむず脚症候群,起立性調節障害,甲状腺疾患,欠神発作などがある.
・限局性学習症では読字や書字,算数などの学習の困難さが知的発達症や視力・聴力の障害,不適切な教育などによって説明できないことを確認する.
・ADHDも限局性学習症も生来性であるため,少なくとも小学生の間には症状のいくつかがあったことを確認する.
・本人や家族だけでなく,第三者からの情報も必ず得る.
◆治療方針
治療の目的は,①症状の改善とともに家庭や社会での不適応状態を好転させること,②症状をある程度までは自分らしさだとして折り合えるようになることの2点である.環境調整などの心理社会的な治療の方法を優先し,中等症以上で改善が不十分なADHDには薬物療法の併用を検討する.
A心理社会的治療
1.環境調整
家
関連リンク
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- 今日の診断指針 第8版/■精神障害の診断に関する現状と課題 注意欠如・多動症(ADHD)のDSM-5診断基準改訂を例に
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