　超高齢者社会となった現在，医療ニーズは増え，さらに個々の症例の多様性への理解が深まり，在宅医療を希望する患者は増加傾向にある．しかし，在宅における家族力の低下によって在宅療養の継続性には困難があり，さらに施設においては働き手の不足により対応困難な状況もある．

　医療提供側としては，地域医療構想に基づいて地域の医療提供体制が変化するなかで，医療における働き方改革もさらに進められ，現在と同じような医療提供体制の継続は困難となりつつある．また，ACP（advance care planning）の普及啓発により，さらに患者に寄り添った医療が求められている．そのようななかで，かかりつけ医には在宅医療の構築と24時間の対応も求められている．さらに，看取りまでの経過のなかで摂食嚥下障害に対する評価，患者家族指導も必要となり，歯科との連携も積極的に行っていく必要性がある．

　今後は，医師，患者のみならず，かかわる医療介護の担い手がともに安心して看取りまで寄り添える体制づくりが求められている．そのためには，まず地域包括ケアによるサポートが必要であり，各地域において医療介護連携が進んでいる．しかし，最終的に死亡診断をするのは医師・歯科医師のみであり，病院におけるバックアップ体制だけでなく，診療所同士の連携により最後まで看取れる体制づくりが求められる．

Aまずは目線合わせ

　まずは近くの診療所の医師同士での顔合わせを行い，現状の課題を確認し，相互理解を深める．そのかなで，共通の課題，異なる課題について情報共有し，お互いのサポートができそうな点を確認し合うことが必要である．

B医療情報の集約

　さらに近隣の医療資源について，どこに何があり，「何がどこまでできるのか」の確認が必要である．実際にどこまでできているのかは表面的にはわかりにくいものであり，医師会などを通じて情報を集約できると，より詳しい内容が集ま