　近年，医師が遠隔地の患者を診療するDoctor to Patient（D to P）のオンライン診療が存在感を増している．しかし，オンライン診療については，公的医療保険上の評価や，医師のライセンスや対象疾患などの法規制が対面診療よりも制約が強く現場での採用の障害となり^1），2019年末までは世界的にも広く普及しているとは言い難い状況であった．しかし，今般の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにおいて，感染対策の1つとしてオンライン診療が注目され，世界各国で規制緩和が行われ，活用が促されている^2）．本項では筆者らが行った規制動向調査の結果などを踏まえながら，日本におけるオンライン診療の現状と課題，海外の動静などについて概説する．

A．日本におけるオンライン診療の普及

　日本においては，2019年末までは，オンライン診療の普及はほとんど進んでいない状況であった．その理由とし