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ＧＬ注意欠如・多動症－ADHD－の診断・治療ガイドライン　第5版（2022）

ニュートピックス

・改正障害者差別解消法により，2024年4月1日から，公的機関だけでなく民間企業における合理的配慮の提供も，努力義務から義務へと変更された．

治療のポイント

・過去に負の経験を積み重ねてきた場合，自尊感情が低下していることが一般的である．そのため，治療を開始する際には，治療者が患者を全人的な観点から理解することが重要である．

・治療では，まず環境調整や心理社会的な治療が最優先される．

・ADHDの薬物療法は，社会生活に支障をきたしている場合にのみ検討される．

◆病態と診断

・発病原因は依然として不明である．

・ADHDの診断は，不注意症状または多動性/衝動性が，長期間にわたって2つ以上の環境で現れ，これらの症状のため社会・学業・職業機能に支障をきたしており，ほかの精神障害で説明できない場合に行われる