はじめに

　一般的に，患者に対する治療や検査を行う前には，特別な場合を除き患者あるいはその家族に当該治療または検査についての医療説明が行われる．すなわち検査や治療を患者に行っていこうとする際に，医療説明は避けては通れない医療技術の1つであるにもかかわらず，その手法について確立されたものは，わが国ではごく少数^1）であり，さらにそれが医療者にどのくらいの負担（負荷）になっているのかについての検討は見当たらない．

　一方，内科系学会社会保険連合（以下内保連）では小林ら^2）を中心に内科系技術についての負荷度調査が行われ，内科系診療の総合負荷と患者への貢献度に相関関係のあることが明らかにされ，その最も高い負荷度を有する25疾患が特定内科診療と定義され，DPC制度の算定要件に組み込まれるに至った^3）．しかし医療説明，すなわち「説明と同意」についての各疾患を対象とした具体的な調査ではなかったため，2014年