診療支援
治療

高次医療機関への転送基準
transfer criteria of injured patients to trauma centers
松園幸雅
(荒尾市民病院・救急科部長兼ICU部長)

 外傷診療における最大の目標は防ぎえた外傷死(preventable trauma death:PTD)の回避である.その目標達成のためにはまず,自施設での外傷診療における対応能力を熟知して診療にあたらなければならない.もし,その限界が明らかであれば,外傷診療に長けた,より高次の医療機関へ転送する必要がある.転送の判断と安全な病院間搬送を成しうる技量を要求される.外傷診療における対応能力は施設によって様々であり,一律に規定することは難しいが,ここではその転送基準の例を挙げ,解説する.


A.転送基準の例

‍ 表1に示したアメリカ外科学会外傷委員会(American College of Surgeons Committee on Trauma:ACSCOT)の基準は,迅速な転送を行うためのもので絶対的なものではなく,自施設の対応能力に応じて柔軟に対処するのがよい.

 JATECのprimary surveyで生命危機を回避(蘇生)できない場合,たとえば,緊張性気胸のドレナージ後,開胸手術が必要なほどair leakageがある場合,循環が安定しない大量血胸や腹腔内出血,骨盤骨折に対して止血術が必要な場合は緊急性が要求され,迅速な判断と行動が求められる.危険を承知で転送することも考えられるが,その明確な基準はない.

1primary surveyでの判断

 JATECのprimary surveyで生命危機を回避(蘇生)する場合,つまり生理学的徴候を安定させるためには,その処置は一刻を争い,失敗すれば救命できない.したがって転送の判断にも,1分1秒も無駄にできない.

 以下に挙げる異常に対しては,外科的(侵襲的)処置が必要となる.その処置ができない場合は転送を考慮する.

1Airwayの異常 気道が確保できなければ,致命的ダメージを受ける.外傷診療を行ううえでは外科的気道確保を含め最低限で

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