適応
1上肢痙縮 2下肢痙縮 注意
1)本剤は理学療法,作業療法等の標準的治療の代替とはならない為,当該治療と併用して使用
2)本剤は非可逆的拘縮状態となった関節の可動域の改善に対しては効果を有しない
3)痙縮の原因となる疾患の診断及び治療を併せて行う
用法
複数の緊張筋(1橈側手根屈筋,尺側手根屈筋,浅指屈筋,深指屈筋,腕橈骨筋,上腕二頭筋,上腕筋,方形回内筋,円回内筋,長母指屈筋,母指内転筋,短母指屈筋/母指対立筋等)〔2腓腹筋(内側頭,外側頭),ヒラメ筋,後脛骨筋,長趾屈筋,長母趾屈筋等〕に合計400単位を分割して筋注.1回あたりの最大投与量は400単位であるが,対象となる緊張筋の種類や数により投与量は必要最小限となるよう適宜減.又再投与は前回の効果が減弱した場合に可能であるが,投与間隔は12週以上とする.尚症状に応じて投与間隔は10週まで短縮可 注意
①上肢痙縮及び下肢痙縮に同時投与する場合には