適応
1間脳性(視床下部性)無月経,下垂体性無月経の排卵誘発
2生殖補助医療における調節卵巣刺激
注意1患者の選択:対象は不妊症患者のうちの,間脳又は下垂体前葉の機能・器質的障害に由来する性腺刺激ホルモン低分泌無月経患者であるので以下の点に注意
1)対象患者:エストロゲン・プロゲステロンテストで初めて反応する第2度無月経又は抗エストロゲン療法(クロミフェン,シクロフェニル等)が奏効しない第1度無月経
2)対象外患者
a)本療法の対象とならない子宮性無月経を除去するために,患者の状態(例えばエストロゲン・性腺刺激ホルモン・プロゲステロン分泌,頸管粘液,基礎体温,超音波所見等)を詳細に検査
b)原発性卵巣不全による尿中性腺刺激ホルモン分泌の高い患者,副腎・甲状腺機能の異常による無月経,頭蓋内に病変(下垂体腫瘍等),及び無排卵症以外の不妊症は,本療法の対象外とする
2投与の適否は,患者及びパートナーの検査を十分に行った上で判断.原発性卵巣不全が認められる場合や妊娠不能な性器奇形又は妊娠に不適切な子宮筋腫の合併等の妊娠に不適当な場合には投与しない.また,甲状腺機能低下,副腎機能低下,高プロラクチン血症及び下垂体又は視床下部腫瘍等が認められた場合,当該疾患の治療を優先
用法
11日75~150単位 連続筋注 頸管粘液量が約300mm3以上,羊歯状形成(結晶化)が第3度の所見を指標として(4~20日,通常5~10日間),ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンに切り換える.用法・用量は症例によって異なるので,使用に際しては厳密な経過観察が必要 2150又は225単位を1日1回皮下又は筋肉内投与.反応に応じて1日450単位を超えない範囲で適宜用量を調節し,卵胞が十分に発育するまで継続 注意2
①投与開始時期は,組み合わせて使用する薬剤に応じて適切に判断
②患者により卵巣の反応性は異なるので,開始用量は患者特性を考慮して決定(
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