適応
1更年期障害及び卵巣欠落症状に伴う血管運動神経症状(hot flush及び発汗)
2生殖補助医療における調節卵巣刺激の開始時期の調整
3凍結融解胚移植におけるホルモン補充周期
注意23妊娠率や生産率の報告を踏まえると,本剤を含む卵胞ホルモン剤と黄体ホルモン剤の併用で調節卵巣刺激の開始時期の調整又はホルモン補充周期で凍結融解胚移植を行った場合は,開始時期の調整を行わない場合又は自然排卵周期で凍結融解胚移植を行った場合と比べて,妊娠率や生産率が低下する可能性あり→患者に説明した上で,本剤の投与の要否は,患者ごとに治療上の必要性及び危険性を考慮して慎重に判断
用法
11日1回1mg1包(1.0g)を左右いずれかの大腿部もしくは下腹部に,約400cm2の範囲に塗布 21日1回1mg1包(1.0g)を,21~28日間,左右いずれかの大腿部もしくは下腹部に,約400cm2の範囲に塗布し,投与期間の後半に黄体ホルモン剤を併用 31回1mg2~4包(2.0~4.0g)を1日2回左右いずれかの大腿部もしくは下腹部に,1包あたり約400cm2の範囲に塗布し,子宮内膜の十分な肥厚が得られた時点で,黄体ホルモン剤の併用を開始して,妊娠8週まで本剤の投与を継続 注意副作用等の発現により減量が必要とされた場合,低用量製剤がないので,使用中止等処置 3本剤の妊娠成立後の投与期間は,本剤投与により予想されるリスクと患者の状態を考慮して慎重に判断し,漫然と投与を継続せず,最長妊娠10週を超えない
禁忌
1)エストロゲン依存性悪性腫瘍(例えば乳癌,子宮内膜癌)及びその疑い(腫瘍の悪化或いは顕性化を促す)
2)乳癌の既往
3)未治療の子宮内膜増殖症(細胞異型を伴う場合あり)
4)血栓性静脈炎や肺塞栓症,又はその既往(卵胞ホルモン剤は凝固因子を増加させ,血栓形成傾向促進の報告)
5)動脈性の血栓塞栓疾患(例えば,冠動脈性心疾患,脳
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