はじめに

　高齢化の進行は，医療介護生活における複合のニーズをもった高齢患者を増加させる．人生の最終段階において，尊厳をもって自立して生活するためには，activities of daily living（ADL），instrumental ADL（IADL）の維持が重要な要素であり，したがってリハビリテーションの提供体制を充実させることが必要となる．ただし，少子高齢化の進行は，高齢者という社会保障サービス利用者の増加と，少子化という社会保障財政の担い手の減少を意味する．こうした環境下で，リハビリテーションに十分な診療報酬・介護報酬上の評価を得るためには，リハビリテーションの効果に関するエビデンスを，臨床面だけでなく，医療経済的な面も含めて出していく必要がある．また，リハビリテーション専門職の適正な配置についても，エビデンスが必要である．
　現在，わが国においては，研究者からの申請に基づいてレセプトデータベース〔医療保険：匿名医療保険等関連情報データベース（National Database of Health Insurance Claims：NDB），介護保険：匿名介護保険等関連情報データベース（Japanese Long-term Care Database：介護DB）〕およびdiagnosis procedure combination（DPC）データの提供が開始されている．本稿では，これらのデータを用いてどのようなエビデンス構築が可能なのかを，筆者の教室で構築しているレセプトおよびDPC のデータベースを用いて説明する．