■精神障害の診断に関する現状と課題　注意欠如・多動症(ADHD)のDSM-5診断基準改訂を例に

　本書第7版が発刊された2015(平成27)年は，米国精神医学会が精神診断基準DSM-5を発表し(2013年)，日本語版¹⁾が刊行(2014年)された直後であった。以来DSM-5は，わが国の精神科診断に大きな影響を与えている。例えば，注意欠如・多動症(attention deficit/hyperactivity disorder：ADHD)はDSM-5において，①DSM-Ⅳ-TRまで広汎性発達障害との併存が認められていなかったが自閉スペクトラム症(autism spectrum disorder：ASD)との併存が認められ，②発症年齢が7歳から12歳に引き上げられた，という診断基準の変更がなされた。DSM-Ⅳ-TRにおいて，①｢広汎性発達障害との併存を認めなかった」のは「場にそぐわない行動を多動や注意欠如と捉えられる可能性を避ける」ためであり，②｢7歳以下発症」との基準を設けたのは「通学