職業性アレルギー

occupational allergy

石塚　全

（福井大学教授・内科学（3）分野）

頻度　ときどきみる

ＧＬ職業性アレルギー疾患診療ガイドライン2016

治療のポイント

・原因物質への曝露を軽減するだけでなく，回避することが望ましい．

・原因物質への曝露を回避，軽減できない場合には職場の配置転換を勧める．

・高分子量物質の感作による鼻炎，喘息では免疫療法の有効性が期待されるが，市販されている治療用アレルゲンは少なく，真菌や化学物質の免疫療法は推奨されない．

Ⅰ．職業性喘息

◆病態と診断

A病態

・職業性喘息とは職場環境が原因となって発症する喘息を指すが，既存の喘息が職場環境によって増悪する場合（作業増悪性喘息）も含めて診療にあたる．

・抗原に感作され発症する感作物質誘発職業性喘息と，刺激物質によって発症する刺激物質誘発職業性喘息に分類される．

B診断

・詳細な問診により，職場環境と喘息発症との関連を疑うことが重要である．

・就労日と休日を含むピークフロー測定が診断に有用である．

・感作物質の同定には

初出:今日の治療指針2024年版 発行:2024年1月

収載:医学書院 医療情報サービス（2024年11月7日　掲-ID：c24_05343-00_a013z0021）